今世紀初頭の時点で、我が国の歯科技工士養成機関は72校存在していましたが、その後、少子化や志願者の減少などの要因により、学校閉鎖や廃校が相次ぎ、2023年現在では、およそ50校にまで減少しています。

その内訳は4年制大学2校、2年制短期大学が2校、3年制専門学校1校が含まれ、残り大多数の40校以上は2年制の専門学校が占めています。

また、それら養成機関の入学者数は2000年以降減少傾向にあり、近年での充足率は70％に満たない状態です。なかでも多くを占める2年制専門学校の多くは定員割れの状態にあります。

歯科技工士の教育課程

歯科技工士の専門教育内容として、2年制の専門学校では、歯科技工士養成機関指定規則に基づいて2200時間以上の教育が提供されています。

そのなかで補綴（ほてつ）装置の製作において重要な科目として『顎口腔機能学』があり、各校ごと独自の教育内容が示されています。

また、歯冠修復技工学、有床義歯技工学、歯科技工実習などの科目が特徴的なものとして強調されますが近年では、新たな技術であるインプラント技工学やCAD/CAMシステムも導入されています。

そして、そうした事情から歯科技工士養成課程は、現状の2年制での修業年限では限界があり、短くとも3年制以上への延長が求められています。具体的には、平成25年度の「歯科専門職の資質向上検討会」において、歯科技工士養成機関が独自性を発揮できるように、必要最低限とされる知識や技能を見直し、教育内容を大綱化し、単位制の導入に向けた検討が行われました。

歯科技工士の試験内容

歯科技工士の国家試験は歯科技工士法に基づいて、毎年少なくとも1回行われ、現状では試験に関する事務処理は都道府県知事が担当します。

そのため国家試験は出題数や形式が統一されておらず、資格基準を図る国家試験としての性質を充たしていません。平成25年度の検討会報告書では全国統一国家試験の実施が積極的に検討され、客観的評価法が担保された統一試験の必要性が強調されました。ただし、具体的な実施手段や採点基準、出題内容については今後の検討が求められています。

こうした状況から見て取れるのは、歯科技工士の養成環境が変遷している一方で、需要と供給のバランス、教育の充実性、国家試験の適性など、改善が求められる多くの課題が存在しているということです。

将来的な展望においては、これらの課題への対応が、歯科技工士の育成と業界の健全な成長に資することが期待されますが、道のりは険しいことが予測されます。